気に入った家を購入できたとしても、近隣トラブルに巻き込まれないとは限りません。
トラブルの種類によっても変わりますが、解決するのが難しい場合、最終手段として不動産の売却という選択肢も出てきてしまいます。
この記事では、近隣トラブルで一番多いのは何か、近隣トラブルで不動産を売却する際の注意点はなにかについてご紹介します。
不動産を売却することも！近隣トラブルで一番多いのは何？
引っ越しを決意するほどの近隣トラブルで多いのは、騒音・近隣住民との関係悪化・異臭・境界線などです。
そのなかでも一番多いのは、騒音と近隣住民との関係悪化といわれています。
この場合の騒音は、ペットの鳴き声や楽器の音、夜中に騒いでいる音、集合住宅であれば、上の階の住民の足音などがそれに当たります。
騒音によって日常的に睡眠を妨げられたり、ストレスを抱え続けたりすれば、当然心身の健康状態にも影響してしまうでしょう。
騒音元の住民はうるさくしている意識がないことが多く、話し合いで穏便に解決しようとしても状況が変わらないケースが少なくありません。
もうひとつのトラブルである近隣住民との関係悪化は、原因となる要素が広範囲に渡る場合があります。
たとえば、ゴミの出し方や土地の境界線、ペットの飼育方法、さらに意見の食い違いや誤解などが挙げられます。
こうしたことがきっかけで、近隣の住民との関係が悪化し、生活しにくくなり、結果として引っ越しを決意するまで追い詰められてしまうのです。
不動産を売却するに際に近隣トラブルは告知すべき？
やむをえず不動産を売却する場合、近隣トラブルの件は買い主に対して告知すべきなのでしょうか。
これはトラブルの内容によりけりであり、たとえば異臭や騒音、問題のある住民など、解決が難しいトラブルについては、買主に前もって告知しておかなければなりません。
不動産の売却を決めたなら、まずは仲介を依頼する不動産会社にトラブルの詳細を説明しておきます。
また、契約する際には重要事項説明書にもトラブルについて記載し、買主が納得した上で話を進めなければなりません。
都合が悪いからと告知を怠ると告知義務違反となり、後々買主から訴訟を起こされるケースもあるので注意しましょう。
比較的解決が可能なトラブルなら売却前に収束を試みてください。
たとえば境界線で揉めていたのであれば、登記簿で確認しきちんと話し合うか、土地家屋調査士に依頼し境界をはっきりさせます。
その境界を越えて伸びてしまう植物や樹木などが生えているなら、あらかじめ伐採しておくと良いでしょう。
