不動産の売却を検討すると査定を依頼しますが、会社によって価格が異なり、どこを選べば良いのか悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか？
査定方法には種類があり、会社によって価格が異なるのには理由があるので、しっかり理解しておきましょう。
そこで今回は不動産の売却をご検討中の方に向けて、住宅の査定方法についてご紹介いたします！
不動産売却における査定方法と価格が会社によって異なる理由について
不動産の査定方法には以下の種類があります。
取引事例比較法
対象物件と条件の似ている成約物件を探し、建物の設備や立地条件などを比較して価格を算出する方法です。
原価法
対象の建物が新築だった場合の価格を算出し、そこから築年数に応じて減価修正をおこなう方法です。
収益還元法
賃貸用の不動産として活用した場合に生み出す収益の予測から、価格を割り出す方法です。
個人の住宅を売却する場合、取引事例比較法や原価法で算出するケースが多くなりますが、不動産会社によって査定に幅がある理由は2つあります。
まずひとつめは価格の算出方法が会社によって異なるからです。
Aの会社では取引事例比較法で計算し、Bの会社では原価法で計算した場合、価格に差が生まれてしまいます。
ふたつめは比較する物件などが異なるからです。
同じ取引事例比較法で算出したとしても、比較対象となる成約物件は会社によって異なるので、価格に差が生まれてしまいます。
また原価法でも新築だった場合の価格に差があるので、最終的な価格も会社によって異なってしまうのです。
不動産の売却で覚えておきたい机上査定と訪問査定とは
査定は実際に対象物件を見るかどうかでも、価格が変わります。
机上査定
ヒアリングやアンケートの回答などから価格を算出する方法です。
不動産会社を訪れなくてもメールなどで依頼できるので、売却の初期段階で価格がどの程度になるかを知りたい場合に活用するのがおすすめです。
訪問査定
実際に現地調査をおこない、価格を算出する方法です。
机上査定と異なり建物の傷み具合や周辺環境などをチェックできるので、より正確な金額を把握できます。
もし1年以内の売却を検討しているのであれば、正確性から訪問に来てもらうのがおすすめです。
